個人会員Q&A
ご質問
2. 個人会員はクレジット機能付会員証が必ず必要なのですか？
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1. 個人会員のメリットは何ですか？ |
山岳連盟は山岳会を主体にした組織であるので個人では加入できません。そこで個人をグループにまとめることにより、組織として山岳連盟に加入していただくことを目的に都岳連内に特別枠を設けました。都岳連総会などでの議決権等の権限はありませんが、講習会などは会員として参加できます。技術の習得など積極的に勉強したい皆さまにはメリットが多くあります。
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2. 個人会員はクレジット機能付会員証が必ず必要なのですか？ |
以前はクレジット機能付きでしたが、現在は、クレジット機能付カードは発行しておりません。どなたでも入会できます。
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3. どのような特典があるのですか？ |
都岳連主催のさまざまな講習会、研修会に参加できます。その他山小屋、登山用具店など様々な提携店で割引サービスが受けられます。また、個人会員の無料講習会を随時開催して会員の研修と交流を推進しています。さらに、希望される方にはメールマガジン等の配信など情報をお届けする予定（2011年6月現在：構築中）です。
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4. 入会するにはどのようにするのですか？ |
都岳連事務局に申込書がありますのでお取り寄せてください。申込書に所定事項を記入の上返送お願いします。
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5. 会費はどのくらいですか？ |
年間６０００円で自動引き落としとなります。
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6. 遭難時の保険はどのようになっているのですか？ |
現在は自動加入にはなっていません。会員にはｊＲＯから加入の申込書が送付されますので、それに加入していただくことになります。将来ｊＲＯと契約して自動加入も検討しています。
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7. 個人会員の計画書はどこに提出するのですか？ |
最寄の警察署、地域課、生活安全課などに提出してください。登山者の多い地域では駅、登山口などに提出ポストが設置されているところもありますので事前に調べておくのも良いでしょう。
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8. 都岳連の救助体制はどうなっていますか？ |
緊急時の対応はまず１１０番通報をしてください。通報事項は都岳連出版局発行の「山のピンチ手帳」の裏面にありますので是非参照してください（これをコピーして持ち歩くのも良いでしょう）。その後、在京の家族などにも連絡をしてください。警察で対応できない場合は、本人・家族からの依頼により都岳連救助隊が出動しますが、緊急時第１次出動権は警察、消防隊の公的機関にあります。
過去に警察が救助できなかったケースで家族から要請を受け、都岳連救助隊が出動したケースもありました。基本的には家族等からの要請が必要です。
また地域が遠方で地元の救助隊出動を都岳連から要請する場合もあります。その際は山岳遭難捜索・救助費用カバレージ制度に加入していることが条件となります。また最近は初動捜索でヘリコプターを使うケースが多くあり、民間ヘリコプターを依頼する場合は山岳遭難捜索・救助費用カバレージ制度等に加入しているかどうかで生死を分けることもあります。一概に述べることは出来ませんが都岳連が遭難者と救助者の結びつきを速やかにする（救助も含めて）ことは会員にとって大きなメリットでもあり大切な都岳連の役割ともいえるでしょう。
個人会員対象の「登山の体つくり」の講習風景
平成20年6月10日(火)
講師：安村 淳先生
実践に即した話がたくさん聞けた。
